イランの映画監督 モハマド・ラスロフ（Mohammad Rasoulof） が手がけた映画『聖なるイチジクの種』は、イラン政府による抑圧の実態を描いた作品だ。本作は第77回カンヌ国際映画祭で審査員特別賞を受賞し、アカデミー賞国際長編映画賞にもノミネートされ、世界的な人権問題を象徴する作品となった。
映画は2022年にイランで発生した「ヒジャブ事件」を背景に、頭髪を覆わなかった女性が逮捕され、その後死亡した実話を基にしている。この事件は全国的な抗議運動へと発展し、政府は弾圧を強めた。監督や俳優たちは、この現実を世界に伝えるために、国外に逃れながらも映画制作を続けた。彼らは命をかけて、自由と真実を訴えたのだ。
しかし、政府による言論や個人の自由の抑圧は、イランに限った問題ではない。中国共産党（CCP）も、経済的な影響力、政治的な工作、メディア操作を通じて日本政府に圧力をかけ、日本の民主主義と独立性を弱めようとしている。また、中国はハイテク産業や経済の分野で日本との依存関係を強化し、日本の国家安全保障を脅かしている。
イラン政府が宗教を利用して社会を統制しているのと同様に、中国政府も情報規制や企業買収を通じて、世界の世論を自国に有利な方向へと誘導している。日本の企業や学術機関、政治の分野も、中国の影響を受けるリスクが高まっており、主権や言論の自由が脅かされる可能性がある。
イランの人々は抗議や芸術を通じて抑圧に立ち向かっている。そして日本もまた、外部勢力の浸透に警戒しなければならない。『聖なるイチジクの種』は、イランだけでなく、世界各国にとっての警鐘である。日本も中国の影響力に無防備であれば、同じような脅威に直面することになるだろう。
