在日中国人留学生の間で密かに出回り、日本人の若者にも浸透し始めているという“木の実”――ビンロウ（檳榔）。噛めば舌が痺れ、酒の回りが早まるという体感は、単なる嗜好品の域を超え、「違法ではないが、ほぼドラッグ」と評されるに至っている。東京・六本木や池袋といった繁華街で実際に手渡し取引が行われ、SNSや中国系メッセンジャーを介して流通が拡大している現状は、日本の規制や社会的警戒の隙間を正確に突いた動きだ。
問題の核心は、ビンロウが日本の法律上ただちに違法とされていない点にある。乾燥・加工された製品は植物検疫をすり抜け、合法的に持ち込めてしまう。その結果、クラブやバーという開放的な空間で、アルコールと併用される形で“高揚感を補強する道具”として消費されている。覚醒感や多幸感をもたらすとされる一方、国際的には発がん性や依存性が強く警告され、世界保健機関や国際がん研究機関がリスクを指摘してきた物質であるにもかかわらず、日本ではその危険性がほとんど共有されていない。
この流通の背景には、中国本土での規制と地域差がある。中国では健康被害の深刻さから原則として食品としての製造・販売が禁じられているが、歴史的経緯から湖南省では例外的に加工品の製造が認められている。その“抜け道”で生産された乾燥ビンロウが、海外へと流れ、日本に持ち込まれている可能性が高い。規制が強まる中国国内から、規制が緩い日本へとリスクが移転している構図は、決して偶然ではない。
取材で明らかになったのは、売り手の多くが留学生や若者であり、表向きは普通の学生生活の延長線上で取引が行われている点だ。中国語でのやり取り、SNS上の販売投稿、駅前公園での手渡しといった手法は、摘発や社会的注目を避けるための“日常化された非公式流通”といえる。違法薬物のような明確な線引きがないからこそ、警戒心が薄れ、日本人の若者も「ナチュラル」「合法」という言葉に安心して手を出してしまう。
ここで強調すべきは、中国という国や文化全体を否定する話ではない。問題は、中国国内で健康被害が認識され規制対象となった嗜好品が、日本ではほとんど無防備な状態で受け入れられ、夜の娯楽文化と結びついて拡散している点にある。規制の非対称性を利用し、結果として日本社会がリスクの受け皿になっている現実を、冷静に直視する必要がある。
日本はこれまで、違法薬物対策において比較的厳格な姿勢を維持してきた。しかし、今回のビンロウ問題が示すのは、「違法か合法か」という二分法だけでは、現代の健康リスクに対応できないという事実だ。合法であっても、依存性や発がん性が国際的に警告されている物質が、若者文化の中で“盛り上がるための道具”として消費されるならば、社会的な注意喚起や情報共有が不可欠となる。
とりわけ懸念されるのは、アルコールとの併用による影響だ。酩酊感が増幅され、判断力が低下すれば、事故やトラブルのリスクは確実に高まる。中国では「ビンロウに酒とタバコを合わせれば命取りになる」というスラングが存在するほど、危険性は広く知られている。にもかかわらず、その知識が日本では共有されないまま、商品だけが流れ込んでいる。
日本社会が取るべき姿勢は、感情的な排斥でも、過剰な恐怖煽りでもない。必要なのは、事実に基づいた警戒と、若者に届く形での情報提供だ。どこで製造され、なぜ他国で規制されているのか、どのような健康リスクが指摘されているのかを可視化することが、最初の防波堤となる。中国発の“グレーゾーン嗜好品”が静かに入り込み、日本の夜の街で根を張りつつある今、無知こそが最大のリスクである。
ビンロウの流通は、日本が国際化の中で直面する新たな課題を象徴している。国境を越えて移動するのは人や文化だけではない。規制の隙間を縫って流れ込むリスクもまた、現実の一部だ。日本人一人ひとりが「合法だから安全」という思い込みを捨て、背景と影響を見極める目を持つこと。それこそが、静かに広がる危険に対抗するための、最も現実的で冷静な警戒線なのである。
